WHOIS

問い合わせ先レジストリを辿り、ドメイン・IP・ASNごとの自由形式テキストを受け取る紹介、形式差、非表示化、レート制限、登録情報と本人証明を分ける

照会対象を先に分ける

単純なテキストプロトコル

WHOISクライアントは問い合わせと行末を送り、サーバーが人間向けテキストを返して接続を閉じます。標準プロトコル自体には、現代的な構造化スキーマ、国際化、strong認証、confidentialityが十分ありません。

Web上のWHOIS検索画面は、裏でポート43照会、RDAP、独自データベースを組み合わせる場合があります。画面名がWHOISでも、ネットワークプロトコルとしてWHOISを直接使ったとは限りません。

最初のサーバーが最終回答とは限らない

Top-Level Domain（トップレベル・ドメイン／TLD）のレジストリ結果がレジストラWHOISサーバーを案内し、詳しいレコードはそこへ再照会する構成があります。IPアドレスもRegional Internet Registry（リージョナル・インターネット・レジストリ／RIR）から下位レジストリへ紹介される場合があります。

クライアントの自動追跡有無で結果量が変わります。どのサーバーへ何を問い合わせたかを保存し、複数回答の時刻とソースを混ぜません。

自由形式なのでフィールドの意味を確認する

項目名、date形式、エンコーディング、状態表現、コメント、複数レコードの区切りがレジストリごとに違います。同じ「Updated Date」でもドメインレコード、レジストラデータベース、レジストリデータベースの更新時点が異なる場合があります。

スクリプトで固定行番号を読むと、通知追加や言語変更で壊れます。可能なら構造化されたRDAPを使い、WHOIS解析器にはレジストリ別規則と生の応答保存を持たせます。

ドメイン状態は状態コードとして読む

ドメインWHOISには移管・更新・削除等を制限する状態が複数表示されることがあります。単に「ロック」とまとめず、レジストリ・レジストラのどちらが設定し、何を禁止するコードかを確認します。

有効期限が見えても、auto-renew grace期間、redemption、レジストリ方針等で直ちに第三者取得できる日とは限りません。契約更新はレジストラアカウントを基準にします。

連絡先の非公開は異常ではない

プライバシー法制、レジストリ方針、プロキシ・プライバシーサービスにより、氏名・住所・メール・電話が非表示化されたになることがあります。不正利用窓口や中継フォームだけが提供される場合もあります。

非公開だから不正ドメイン、公開されているから安全なドメインとは判断できません。証明書、DNS、コンテンツ、組織の公式案内、取引経路等を別に確認します。

登録者・運営者・接続利用者は別

登録者はドメイン登録上の主体、レジストラは登録サービス、レジストリはTLDデータベースの運営主体です。ホスティングcompany、CDN、Web制作会社、実際のコンテンツ運営者が別の場合があります。

IP WHOISの組織はアドレスブロックの割当先で、NAT・VPN・クラウド・共有ホスティングの個々の利用者を示しません。アクセスログのIPからWHOISだけで個人を特定しません。

レート制限とデータ利用条件

WHOISサーバーは大量問い合わせを抑えるため、一部フィールドを隠し、遅延・CAPTCHA・一時拒否を行うことがあります。短時間の応答差を登録変更と断定しません。

取得データには個人情報が含まれ得ます。目的を限定し、保存期間、アクセス権、再配布、各レジストリのtermsを確認します。

WHOISはドメイン・IP・ASNの登録情報を自由形式テキストで返す従来プロトコルです。照会先と紹介、フィールドの意味、非表示化、時刻、利用制限を記録し、本人証明やサイト安全判定には使い過ぎません。

WHOISのTCP query・text responseと、国際化・security・構造化不足：RFC 3912「WHOIS Protocol Specification」